日本で働く外国籍のキャリア調査2018年 – クイズ解答

下記では、一般社団法人日本国際化推進協会(JAPI)の「日本で働く外国籍のキャリア調査2018年」においてクイズ形式で質問した解答を載せています。

まだ、キャリア調査に回答していない方は質問の答えを見る前に調査にご協力ください。より多くの方の声を調査結果に反映したいと考えているので、調査のURL(https://jp.surveymonkey.com/r/japi_career_survey_jp)を日本で働く外国籍の友人・知人にシェアして頂けますと幸いです。

一般的に「一般職」よりも「総合職」の方が仕事に就くことが難しい

はい。

日本の新卒採用では、一般的に「総合職」と「一般職」の2つに分かれていることが多いです。

「総合職」は、様々な仕事をすることを前提に採用される職種です。

「一般職」は、特定の業務における事務サポートをメインに行う職種です。

一般的に外資系企業は日系企業よりも採用活動を早く始める傾向がある

はい。

日系企業は大手企業が組織する経済団体で、新卒採用を始める時期の足並みをそろえます。

具体的には、大学生の学業に支障がないように、6月から採用内定を出す企業が多いです。

一方、外資系にはこのルールが適応されず、3年生の秋学期に採用を行う会社が多い。

一般的に、卒業している未就職者がフルタイムの仕事を探すのは現役学生よりも難しい

はい。

在学中に就職先を見つけることが当たり前と考える社会になっているため、未就職で卒業をした場合、計画性が弱い人なのではないか、という評価をされ、就職し難くなる傾向があります。

日本の就職活動において「ES」とは「試験スコア」の意味である

いいえ。

「ES」は「Entry Sheet(エントリーシート)」の略です。

「エントリーシート」とは、日本企業の募集に応募するときに必要な選考資料です。

一般的に、「応募する理由」や「自己PR」などについて問われることが多く、企業によって設問は変わります。

多くの場合、就活生は入社前年の9月末までに内定承諾をする

はい。

多くの企業が内定を受諾した内定者に向けて内定式を10月1日に行います。従って、多くの学生は9月末までに入社しない会社の内定辞退をやらないといけません。

内定式とは入社式とは異なり、入社に対するお祝いと入社予定の人や社員との顔合わせ、懇親会が催されるイベントです。

また、内定式の前後から内定者研修を行う企業もあります。

「OJT」とは、「総合的な職業訓練」の略である

いいえ。

「On the Job Training」の略です。日本語の直訳はなく、同じような意味で「実践的な訓練」と表現することができます。

日本では先輩社員が指導係となり、実際に仕事をしながら学んでいきます。

一般的に、日本企業は従業員を「スペシャリスト」に育成すると言われている

いいえ。

日本企業は「ゼネラリスト(Generalist)」に育てる傾向があります。

日本企業は、仕事に合わせて採用する「ジョブ型」ではなく、人に合わせて仕事が決める「メンバーシップ型」です。

そのため、組織の状況に合わせて、様々な仕事に適応できるように育てられます。

日本では、有給消化率が70%を超えている(Expedia調べ)

いいえ。

50%です。

つまり、1年間にある休暇が14日だとしたら、日本で働いている人は平均して7日を消化しているということであります。

日本は、近年ワークライフバランスを重視し、有給消化率を高める動きはありますが、まだ高くはありません。

企業は、決まった額の残業代を月額給に含めることが可能である

はい。

日本企業の多くは月給制(月額給与)です。その内訳は、基本給に加えて、予め決まった時間分の残業代や手当てなどを入れることがあります。

「第二新卒」とは、大学卒業後に就職して1〜3年以内に転職する人たちのことを言う

はい。

日本では、社会人3年目以内に転職を希望する求職者を「第二新卒」と呼びます。社会人ではありますが、まだ若くて将来性やポテンシャルを評価できるため第二の”新卒”と呼ばれています。

Oshigoto.comでは、メールマガジンの配信を行なっています。

定期的に、就職イベントや求人情報などの最新情報をお届けします。

是非、ご登録ください!

メルマガ登録ページはこちら!

こちらもチェック!